【高齢者のいる世帯】
平成26年の国民生活基礎調査によると65 歳以上の者のいる世帯は2357 万2 千世帯（全世帯の46.7％）。世帯の構造をみると、「夫婦のみの世帯」が724 万2 千世帯（65 歳以上の者のいる世帯の30.7％）で最も多く、次いで「単独世帯」が595 万9 千世帯（同25.3％）、「親と未婚の子のみの世帯」が474 万3 千世帯（同20.1％）となっている。

つまり、高齢者のいる世帯のうち、子と同居しない「単独世帯」と「夫婦のみ」が56%と半数を超える。

【高齢者の家族形態】
高齢者の家族形態を（世帯ではなく個人）でみると65 歳以上の者は 3432 万 6 千人となっている。そのうち「子と同居」の者が 1394 万 1 千人（65 歳以上の者の 40.6％）で最も多く、次いで「夫婦のみの世帯」（夫婦の両方又は一方が 65 歳以上）の者が 1304 万 3千人（同 38.0％）、「単独世帯」の者が 595 万 9 千人（同 17.4％）となっている。
ただ、「子と同居」は減少する傾向にあり、次の調査で「夫婦のみの世帯」が首位になる可能性が高い。

現在でも「単独世帯」と「夫婦のみの世帯」を合わせると半分を超えている。

75歳の後期高齢者になると、やはり子に世話にならざるを得ないのか子夫婦と同居が増える。しかし、独身の子との同居が減るので、合わせると45%、わずか5%増えるだけである。

つまり、いまの日本では65歳以上で6割弱、75歳を超えても5割以上の高齢者は夫婦のみか単身で暮らしている。

その推移を見てみよう。昭和61年（1986年）から平成7年（1995年）、平成26年（2014年）の家族形態の変化は明らかだ。この30年で子夫婦と同居している高齢者は3分の1以下に減っている。子夫婦と同居している高齢者はすでに1割ちょっと。65歳から74歳になると更に減ってわずか7.2％、1割以下である。

逆に独身の子との同居はこの20年で1.5倍、3割近くに増加している。これは子世代の未婚率の増加による。合わせると子と同居している高齢者は約4割。30年前の6割から2割も減っている。

75歳の後期高齢者になると、やはり子に世話にならざるを得ないのか子夫婦と同居が増える。しかし、独身の子との同居が減るので、合わせると45%、わずか5%増えるだけである。
つまり、いまの日本では65歳以上で6割弱、75歳を超えても5割以上の高齢者は夫婦のみか単身で暮らしている。

この傾向はこれまでの推移から見て、いっそう顕著になると思われる。「年をとったら子と一緒に暮らして面倒をみてもらう」ことは難しい。さらに核家族化をすすめた団塊世代は「親は親、子は子」と、子に面倒をみてもらうことも好まない傾向がある。

まさに高齢者は『子立』している。そうした高齢者が自分だけ、自分たちだけで生活ができなくなったとき、誰が、どんな社会的なシステムでささえてゆくのか。その問題は見えているが、解決策はまだ、十分とはいえない。

株式会社日本ＳＰセンター シニアマーケティング研究室　倉内直也