シニアマーケティング研究室ではシニアビジネスを考える方々のヒントに、ウェビナーを配信しております。youtube配信で、視聴は無料。会員登録も不要。約24分の動画です。昼休みや移動のときに気軽に視聴していただければと思います。

2030年高齢社会に向けてビジネスを考える 第2部（youtubeにリンク）
　2030年の高齢者人口はおよそ3,700万人。総人口に占める高齢化率は31％を超えると推計されています。（日本の将来推計人口報告書より）
　そのとき、社会の活力はどうなるか？
　第1部では、2030年の新シニアは働きたい。ワーキングシニアが増える。というお話をいたしました。第2部では、ワーキングシニアが増加している2030年に、誰に何を提案、提供するか？という視点でお伝えしています。 切り口として、to C、対消費者、新シニアへの提案。高齢者の労働に必要なことは何か？to B、対企業、これまでになくシニア雇用者が増える企業への提案。これら2つの視点から、考察しています。

働き続けられる高齢者でいるために
　60歳、65歳になっても健康で働きたい一方、加齢に伴う課題が発生します。その解決ニーズに対して、事業者は何を提案できるか。8つの視点をご紹介しています。さらに、高齢者雇用が進めば、企業においてはシニアワーカーの働きやすい環境づくりが必須。そこにも新たな事業チャンスが発生します。toB市場においては、5つの視点をご紹介しています。

　2030年の高齢社会に向けて何を提案し、何を提供するか、ご紹介していますが、シニアワーカーは今現在も増加の一途です。（年々上昇している高齢者の就業率。60-64歳は7割、65-69歳は約半数が就業。詳細データは2030年高齢社会に向けてビジネスを考える 第1部で紹介）

　今すぐに取り掛かり、少しでも早く社会に提案したいものです。2030年は、それら課題が解決に向かっていることが、望まれます。

シニアマーケティング研究室　石山温子