私たち健康ラボステーションでは、楽しみながらの健康づくりをモットーに、健康測定会や健康セミナーを開催しております。 しかし2020年春以来、コロナ禍の影響で出張による測定会はすべてキャンセル。現在は、事務所が入っているビル2階の薬局内に測定器を置かせていただき、完全予約制で健康測定を行っております。栄養相談は、オンラインで実施しております。

　私たちの取り組みに参加される年齢層は60才～75才の女性の方が多く、みなさん健康意識が高く、健康に良いと言わることを日常的に行われています。
　ただ現在のように「完全予約制」、「オンライン」となるとパソコンやスマートフォンの扱いに慣れていない方が多く、この部分のお手伝いも併せて行っているのが現状です。
　シニア層にとって、コロナ禍での健康への取り組みや継続は、少しハードルが高くなっているのかもしれません。

高齢者が自覚する「自分の健康状態」について

　高齢者は自分の健康状態をどのように捉えているのでしょう。
　次のグラフを見ると、「良い」から「良くない」までの5段階の回答のうち、「あまりよくない」、「よくない」と答えた人は、年齢が上がるに従い増加。75歳以上になると、4人に1人は、「よくない」と回答しています。ここには示していませんが男女間に大きな違いはありませんでした。

高齢者が日頃心がけている健康活動について

　では、高齢者は健康のためにどう心がけているのでしょう。
　日頃、「特に心がけていることはない」という人はわずか8.8％。つまり91.2％の人が、健康を意識して何かしらの活動を行っています。
　半数以上の人が行っている活動は、「栄養バランスのとれた食事をとる（60.7％）」、「健康診査などを定期的に受ける（55.7％）」、「休養や睡眠を十分にとる（52.9％）」でした。

　「健康診査などを定期的に受ける（55.7％）」とありますが、実際に、特定健診の受診率や特定保健指導の受診率はどうでしょうか。

　特定健診を受けている方は高齢世代含めどの年代・性別においても、半分にも満たない状況です。さらに健診結果に対して助言を得られる特定保健指導実施率をみると、以下のような状況です。

　保健指導を受け終了している人は17～34%。行動変容に結びついている人は限られている状況です。 国の目標では（第3期特定健康診査等実施計画：厚生労働省）、2023年特定健診実施率70％以上、特定家保健指導実施率45％以上。
　このままではいずれもその目標達成は難しいと思われます。

　多くの方の健康意識が高まり、食事に気を付け、運動を始めることはとても大切で、良いことだと思います。でもまずは健診によって自身の健康状態を知る。そして必要な助言を得て、行動に移すことが大切ではないでしょうか。

意識を行動に移していく
「測定機会」と「行動変容の素」を提供

　私たち健康ラボステーションは、健康であるためにまず現状を把握し、必要な行動を知り、実行するお手伝いをしています。具体的には以下のような活動を行っています。

①健康計測器を用いた出張型健康測定会
　12種類の計測器の中から目的や対象者に応じて、計測器を持ち込み、希望される場所で測定会を実施。企業、行政、医療機関が行う地域向け測定会をはじめ、企業の社員様向けの測定会も承っています。
　ただし現在は、コロナの影響を大きく受け、開催機会が限られています。
事務所が入っているビル（大阪市北区OAPタワー）2階の薬局内に測定器を置かせていただき、完全予約制で健康測定を行っています。

【測定メニュー例】
・体内糖化度（AGEｓ）測定：体の老化を進める原因の一つである、糖化度が分かります
・体成分分析測定：体脂肪や筋力のバランス、内臓脂肪レベルなどを測定
・超音波骨密度測定：骨のつまり具合を測定し、同年齢の平均値との比較ができます
・疲労度測定：自律神経機能の状態（活動度とバランス）を評価
・血流測定：生活習慣を反映すると考えられている、指先の毛細血管の形や血液の流れを見ることができます
その他　合計12種類（変更になる場合がございます。）

②管理栄養士や薬剤師など専門家やアドバイザーによるアドバイス
　測定結果をもとに、専門家や独自認定制度によるヘルスチェックアドバイザーが、測定数値の意味をご説明し、食や運動についてアドバイス。健診への受診勧奨やかかりつけ医を持つ大切さを伝えています。

③オンラインを使った完全予約制システムの開発
　いつでもどこでも簡単に予約ができ、測定までの待ち時間を少なくします。同意を頂くことで測定結果を保存することが可能となり、測定数値の変化をみることができます。

④オンラインによる栄養相談や健康セミナー
コロナ禍で外出の制限や在宅ワークが推進されている今、オンラインによる栄養相談や健康セミナーに力を入れています。

「測定」を多面的に生かす
産学官医の連携づくり

　これまでの活動において、いろいろな事業者さまや研究機関との仕事にも取り組んでまいりました。こうした経験から社会的ニーズを発見し、以下のような取り組みを開始しています。
①一般社団法人プレシジョンヘルスケア研究機構の設立
　今までの経験を原点とし、生活者の健康計測（地域における健康データ計測・収集～分析）を継続的に実施することで、健康維持・増進のためのソリューション開発に貢献したいと思っています。また、産学官医の皆様と連携させて頂き、多様な事業モデルを創出し、「健康寿命延伸社会の実現」に寄与することを目指し、この法人を立ち上げました。
②健康科学研究応援隊について
　現在、多くの企業様が健康維持、免疫力アップ、アンチエイジングなど、予防や未病の開発に取り組んでいます。それら研究のために、有償で被験者を募り、健康データの収集を行うことも多くあります。私たち健康ラボステーションもこの健康データを採るため（測るため）のスタッフとして、お仕事を頂くことも多くなってきました。
　ただ、研究系のお仕事をさせて頂いていると、データを採ることが目的であり、測定結果をもとにアドバイスや受診の勧奨をすることは求められないため、自分たちの使命を果たせないことに不完全燃焼を起こしてしまいます。
　被験者の皆さんも、せっかく様々な計測を受けられるにも関わらず、ご自身の結果にあまり興味を得られず、時間給での協力に終わっているように感じる時もあります。この経験を重ねるうちに、ある思いが芽生えました。

■新しい仕組み

　依頼企業様にとっては、被験者の皆様に、これから生まれる自社の商品やサービスに興味を持ち、あるいは既存商品の新機能や新効果の発見、商品のバージョンアップに期待し、ワクワクしながら参加していただくほうが、価値があるのではないか？
　被験者の皆様にとっても、ただ時間の切り売りで参加するのではなく、例えば、計測した結果をもとに専門スタッフから健康に関するアドバイスを受けることができ、また結果を持ち帰ることができる。将来、新しい商品やサービスが生まれた時に、一番にその商品やサービスを使える特権がついてくる…そんな研究への参加のほうが、やりがいも喜びも大きいのではないか？
　そんな思いが、膨らみ、健康科学研究応援隊の発足を思いつきました。
　応援隊の会員の方は、ご自身が協力したいと思う研究に参加し、また提供した健康データをもとに、健康に関するアドバイスを受けることができます。
　これからは、企業だけで生み出す商品、サービスではなく、市民が一緒になってつくっていくものに、新しい価値が生まれるのではないかと思っています。

③これから新しい商品やサービスの創出を考えている事業者様に
　研究計測では、様々な計測にご対応できるように努力しております。また、すでに開発された健康機器やサービスの市場調査も承っております。必要であれば、倫理審査員会の事務局も運営しておりますので、応援隊のことも含め、ご興味のある事業者様がございましたら、お声がけ頂けると幸いです。

問い合わせ先：一般社団法人プレシジョンヘルスケア研究機構
　　　　　　　電話番号　06-4309-6075
　　　　　　　メールアドレス　info (at)j-phr.org
　　　　　　　※ (at) は @ に置き換えて下さい
　　　　　　　担当者　浦田