「老老介護」という言葉が人口に膾炙して久しい。そうだろうと肯いながらも、その比率が平成25年現在で69％、10件に７件までもが、介護者も被介護者も60歳以上と聞けば、改めて驚愕せざるを得ない。
（図１）定義上の「老老介護」、「双方とも65歳以上」に絞っても平成25年に過半数を越えている。

厚生労働省「国民生活基礎調査」の3年刻みのデータを見れば、平成13年～16年の3年間では、60歳以上同士の介護・被介護関係は3.7％の増。同16～19年にかけては、0.8％の微増に留まったが、19～22年にかけては、再び3.8％の増と増え幅を盛り返している。
そして、直近22～25年の3年間では、それまでの伸びを大きく上回る、6.3％の増加率を記録した。老老介護の比率はここ数年間で飛躍的に高まっている。同じく直近3年間を性別で見れば（図2）
男性の伸びが1.7％と微増に推移したのに比べ、女性比率は5.5％と大きな伸びを示している。巷間よく言われている、「介護は60歳代以上の女性に支えられている」ことが、印象以上に大きな数字によって裏付けられた結果となった。

直近3年間の推移を年代別、性別にさらに詳細に見て行けば、もう一つの大きな現実が見えてくる。（図３）女性介護者のさらなる高齢化だ。直近の3年間で70歳以上女性の介護者比率は、6.3％も上昇している。
70歳以上男性の伸び率、1.1％に比して群を抜く数値である。全介護者の約７割を占める女性介護者は、さらなる高齢化に向かって突き進んでいる…これが偽らざる実情だ。

このような事実は、まったく救いがないようにも見えるが、微かな光明もある。内閣府による「団塊の世代の意識に関する調査結果」によれば、「団塊の世代の今後参加したい社会活動」として、女性では第１位の「趣味、スポーツ活動」に次いで「一人暮らしなど見守りが必要な高齢者を支援する活動」を挙げる方が多かった。
それも23.6％と第３位を大きく引き離す数値である。「介護が必要な高齢者を支援する活動」「障害のある人を支援する活動」を挙げる方も、女性では10％弱に上る。

介護を求める方と介護を引き受ける方とのマッチングは、今後ますます求められてくる。一方で介護者の職業病とも言える、腰痛などへの備え、さらに、男性の介護への参加促進など、非力ではあるが、マーケティングが担える部分も少なからずあると思う。

日本ＳＰセンター　シニアマーケティング研究室　中田典男