身体機能が低下した場合の住宅、それは、住みやすいのか？　また、自宅に留まるのか、あるいは引っ越すのか？　このような意識を国際比較と5年前との比較で明らかにした興味深い調査データがある。内閣府による「高齢者の生活と意識に関する国際比較調査」がそれだ。本稿ではその中からいくつかのグラフを取り上げ、日本における意識の変化と欧米（アメリカ・ドイツ・スウェーデン）3か国との違いを見てゆきたい。

　図1．は、「身体機能が低下した場合の住宅の住みやすさ」について、日本と欧米3か国の捉え方を、2020年度と2015年度の比較を交えながら一表にしたものだ。まず気になるのは、2020年時点で、「住みやすい」と意識している割合が、日本では欧米3か国と比べて極めて低率になっていることだ。「住みやすい」と「まあ住みやすい」を合計しても、日本ではわずか23.8％に留まっている。割合が最も高いアメリカ（62.1％）と比べると36.3％も低く、ドイツ（48.0％）と比べてみても、24.2％低く、4か国の中では、決定的に後塵を拝している。

　もう一つ、日本が欧米3か国と決定的に異なる点がある。「住みやすい」と「まあ住みやすい」を合計した人の割合は、日本のみ2015年と比べて低下しているのである。低下分は14.0％にも上る。ことに「住みやすい」と答えた人の割合は、10.3％に及び、著しい低下となっている。対して欧米3か国では、わずかではあるものの2020年が2015年の数字を上回っている。いずれにしても残念な結果となった。

　上図2．は、2020年現在男女別で、どのような違いがあるかを見たもの。4か国のいずれも、男女間で際立った差は認められないが「住みやすい」という選択肢では、ドイツにおいて男女間に差がついた。そして、4か国ともわずかではあるが、女性の方が肯定的な意見が男性を上回った。

身体機能が低下した場合、どのような住宅を選択したいのか？　その回答が図３．。4か国の中で日本が特徴的なのは、「老人ホームへ入居したい」という人の割合が、他の3か国に比べて目立って高くなっていることだ。2020年のデータでは、日本が14.6％なのに対して、2位のドイツでもわずかに3.1％。最も低いスウェーデンではわずかに0.7％を数えるのみだ。欧州の2か国では、その代り「高齢者住宅へ引っ越したい」という人の割合が髙くなっている。

　どの国でも多数派を占めるのが「自宅に留まりたい」という選択肢だが、スウェーデンのみは、自宅改築傾向が際立っている。日本でも2015年の15.8％から2020年の21.6％へと、「改築の上、自宅に留まりたい」と望む傾向は強まってはきているが、相対的に日本では他の3か国より「自宅に留まる」以降は低くなっている。

　2020年のデータを男女別に見れば（図4．）、「自宅に留まりたい」という意向が日本女性で際だって低くなっている。高齢者住宅・老人ホーム・病院を含めた施設入居意向は、日本女性では35％に上る。これは他のクラスターには見受けられない傾向だ。

　　　㈱日本SPセンター　シニアマーケティング研究室　中田典男