超高齢化社会の到来により、官も旗を振って在宅医療の推進が求められている。中にはインターネットのクラウドサービスを用いて、患者の状態を医療関係者が共有できる先端的な取組も生まれはじめている。在宅治療は今、どのような状況なのだろうか？　平成26年10月に実施された直近の「患者調査」から現状を垣間見ることにしよう。

在宅治療を受療する人の数は、平成8年から平成17年まではほぼ横ばいだが、平成20年以降は着実にその数を増やしている。
26/17年比では、2.4倍に増えている。平成26年の在宅医療受療者は15・64万人に上る。その9割弱が65歳以上の高齢者で占められている。75歳以上の後期高齢者だけを取っても8割弱に上る。（図2.）

往診、医師以外の訪問は全体を通してほぼ横ばいであるので、増加数は医師による定期的な「訪問医療」に拠るところが大きいと言える。伸び率から見ても、20/17年比で165％、26/23年比で171％と急激な伸びを示している。（平成23年は宮城県の石巻医療圏、気仙沼医療圏及び福島県を除いた数値であることを考慮しなければならないが…）
平成18年頃からの「在宅で療養する患者のかかりつけ医機能の確立と在宅療養の推進」など、国の施策が後押ししたのは間違いないが、65歳以上の人口割合（高齢化率）が20％を上回った頃と期を一にしている。

このように急伸する在宅医療だが、全体を見渡すとまだまだ微々たる数字なのだ。図3.は患者全体を外来と入院に区分して1日あたり推計の患者数とその比率を表したものだが（在宅医療は外来の範疇に区分されている）、在宅医療の受療者は全体のわずか1.8％に過ぎない。確かに入院から在宅医療へシフトし始めているが、それはまだまだ限定的であり、緒についたばかりと言えるだろう。

＜ご参考までに＞
50歳以上のミドル～シニアの層の入院・外来の受療率（人口10万人対）を男女別、年代別に「見える化」してみたのが図4.。概ね80歳を境目に、入院は男性の方が多く、外来は女性の方が多いことがわかった。60歳以上になると、女性では外来と入院双方の受療率がほぼ等しくなってくるのも、ある意味では考えさせられる数字ではある。

日本ＳＰセンター　シニアマーケティング研究室　中田典男